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かつて韓国研究に没頭して親しみを表していた安倍首相の態度が180度急変したのは、その後の徴用問題のためだろうか。日本政府筋に尋ねた。

--昨年5月に安倍首相は東京で会った文大統領を歓待した。

「当時は慰安婦財団解散の話までは出ていなかった。その後、9月の国連総会で文大統領から『慰安婦財団の解散が避けられない』という話を聞き、続いて10月末に韓国最高裁の徴用判決が下された」

--徴用判決以降、安倍首相が韓国に背を向けたということか。

「判決後にも韓国に対する期待が残っていた。裁判所の判決と関係なく『徴用問題は1965年の協定で解決した』という過去の政府の判断を維持するというシグナルが伝えられたからだ。しかし今年5月にそうでないことを知り、日本政府内の雰囲気が変わった。首相も同じだった」

このように日本政府の関係者は「韓国に関心が多かった安倍首相はどうにかして韓国とうまく付き合おうとしたが、慰安婦財団の解散に続く徴用判決、特に今年に入って韓国政府が請求権協定を尊重する考えがないということを知り韓国に背を向けた」と主張する。

これとは違う解釈もある。韓日関係に詳しい東京の情報筋は「かつて安倍首相が韓国に好感を表示したのは政治的目的のためだった」とし「韓国に関心を見せれば自身の右翼イメージが緩和すると考えた」と話した。

安倍首相の周辺に多くの人脈を保有する朴チョル熙(パク・チョルヒ)ソウル大国際大学院教授も似た診断をした。朴教授は「安倍首相が韓国に大きな関心を持ったのは事実だが、そうすることで日本国民を相手に政治的なスコアを得られると判断したためとみられる」とし「慰安婦・徴用問題で触発した日本国内の反韓感情を考慮すると、韓国に友好的な態度を見せる理由が全くなくなった」と述べた。

韓国に対する安倍首相の関心には最初から誠意がなく、核心の外交戦略として米国・インド・東南アジアを重視するインド太平洋構想を掲げながら韓国の価値はさらに落ちたという解釈だ。